「完全分離型」二世帯住宅の後悔しない間取りの作り方を紹介
「完全分離型」二世帯住宅の後悔しない間取りの作り方を紹介

家づくりコラム

「完全分離型」二世帯住宅の後悔しない間取りの作り方を紹介

これから住宅を建てる方の中には、親世帯と、または子世帯と共に暮らす「二世帯住宅」を検討されている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

二世帯住宅には、「親の健康状態を近くで見守る」「孫の子育てを手伝う」といった、世帯間の交流を深めることができる反面、ひとつ屋根の下で暮らすことで不満やストレスが生じないだろうかと不安に思う方もおられるでしょう。

二世帯住宅を建てるなら、お互いの世帯が快適に過ごせるような間取りを設計したいものです。

そこで今回の記事では、完全分離型の二世帯住宅を検討している方のために、後悔しない間取りの作り方やメリット・デメリット、費用感などを解説します。

ぜひ最後までお読みいただき、二世帯のご家族皆様が快適に過ごせる間取りづくりの参考になさってください。

完全分離型二世帯住宅とは

中庭などの共有スペースを作る

完全分離型二世帯住宅とは、ひとつの建物を2つの住居に分けて、それぞれの世帯が独立した生活を暮らせる住宅のことです。玄関から2つに別れた間取りで、各世帯が完全に独立した生活空間のため、お互いの干渉が少ない暮らしを実現できます。

二世帯住宅の3つのタイプ

完全分離型を含め、二世帯住宅はその間取りから大きく分けて3つのタイプがあります。

①同居型
②一部共用型
③完全分離型

それぞれのタイプは特徴が異なり、メリット・デメリットがあります。選ぶときは、現在はもちろん、将来のライフスタイルをイメージすることが大切です。家族と語らう時間を設けて、希望や優先順位などをしっかり話し合いましょう。

それでは、先に挙げた3つのタイプの特徴と、どのようなご家族に向いているのかくわしく解説していきましょう。

共有スペースが多い「同居型」

「同居型」は、ほとんどの生活空間を二世帯で共有するタイプの住宅です。寝室以外の多くの空間を共有することで、敷地が狭くても窮屈にならないゆとりのある間取りが可能になります。

二世帯住宅というよりも、ひとつの家に大家族で暮らしているというイメージです。単身になった親が心配になり、子世帯が同居するというケースに多いタイプです。

世帯の間でコミュニケーションが気軽にとれる反面、プライバシーの干渉を受けやすくなるデメリットがあります。お互いの生活リズムの違いによって、生活音が気になることもあるでしょう。

家族での団らんを大事にしたい方や、大勢で暮らすことに抵抗のない方におすすめの二世帯住宅です。建築費や日々の生活費などを極力抑えたい方にも適しているでしょう。

玄関や水回りなどを共有する「一部共用型」

「一部共用型」は、LDKや個室などプライバシーが欲しい部屋は別々の空間にして、玄関や水回りなど、住宅の一部に共有スペースを設けるタイプの二世帯住宅です。

間取りの一部を共有化することで、敷地が狭い場合でも窮屈にならないゆとりのある間取り設計ができます。また、共有化した設備の設置費用や日々の水道光熱費を抑えられるというメリットがあります。

「同居型」よりはプライバシーが確保されますが、玄関は共有ですので、人の出入り、特に来客時などでは気を使う場面があります。また、洗面所を共有した際には、二世帯分の洗面用品、衣類を置く場所が必要になります。間取りを広く取る、収納を増やすといった工夫が必要な場合もあるでしょう。

また、玄関・水回り以外で共有する場所を決めることも重要です。家族ひとりひとりの生活スタイルへのこだわりが出てくる部分なので、事前にきちんと話し合っておきましょう。

共有部分を設けて建築コストを抑えたい希望はあるが、気をつかわずゆったりできるプライベート空間は欲しい、という方におすすめのタイプです。

独立した住空間で生活する「完全分離型」

「完全分離型」は、ひとつの建物でそれぞれの世帯が独立した住空間を持つタイプの二世帯住宅です。玄関から完全に別々の住空間になっているため、お互いの世帯が干渉せずに暮らせます。

日々の生活のリズムや生活様式を世帯ごとに守れるので、それぞれの世代が自由度の高い暮らしを営めます。

ただし、住まいに二世帯分の水道光熱設備が必要になるため、建築費が従来の住宅より高くなる点はデメリットといえます。

一方の世帯と近くで暮らしたいが、プライバシーが守れた生活を送りたいという方におすすめです。完全分離型は住宅の上下で物理的に生活空間が独立するので干渉は少なくなりますが、疎遠にならないようにするといった、暮らしの中での気配りは必要ですね。

二世帯住宅を建てるのに必要な土地の広さと建築費用

続いては、3つの二世帯住宅のタイプを建築するための土地の広さと建築費用について解説していきましょう。

土地の広さが30坪台の場合

一般的に2階建ての二世帯住宅を建てる際の坪単価相場は60~80万円といわれています。

30坪台であれば、1,800~3,200万円(30~40坪)くらいが相場として考えられます。

2階建てを想定すると、各階にLDKとプライベートな部屋を1、2部屋ほど設けることができます。このくらいの広さであれば、「同居型」か、共有部分が多い「一部共用型」を選ぶことになるでしょう。

例えば、キッチンやバスルームなどの水回りは1階にまとめて配置し、2階に寝室や個人の部屋などのプライベート空間を配置するといった間取りを作ることができます。

土地の広さが40坪台の場合

40坪台であれば、2,400~4,000万円(40~50坪)くらいが相場になります。

各階にLDKと水回りをそれぞれ配置して、そのほかにプライベートな部屋を2、3部屋ほど作ることができる広さとなっています。こちらも多くの場合は、「同居型」か「一部共用型」が選択肢になるでしょう。

どこまで共有空間とするかで費用は変わってきます。例えば、バスルームや洗面所は共有空間にして、世帯ごとに食事を摂るキッチンは別にする、というように家族で話し合って間取りを考えるといいでしょう。

土地の広さが50坪台の場合

50坪~70坪程度であれば、3,000~5,600万円くらいが相場です。

このくらいの広さがあれば、余裕をもって「完全分離型」の二世帯住宅を選ぶことができます。「縦割り」タイプだと2階建て、「横割り」タイプだと3階建ての間取りを検討できるしょう。3階建ての横割りタイプであれば、1階をビルトインガレージにするといった自由度の高い間取りが実現できるでしょう。

この広さでありながらも、あえて「同居型」や「一部共用型」を選ぶことで、配置する設備のグレードを上げるといった選択も可能でしょう。

二世帯住宅は「完全分離型」がおすすめ

これから二世帯住宅を検討している方には、完全分離型がおすすめです。

大手不動産・住宅情報サイトが行ったインターネット調査によると、二世帯同居がうまくいっていると回答した人は、完全分離型を選ばれたご家庭が多い結果となっています。

 非常にうまくいっているややうまくいっている
完全分離型33.3%35.2%
一部共有型23.5%40.7%
同居型20.0%44.9%

二世帯同居されているご家族が「非常にうまくいっている」と多く回答したのは、完全分離型二世帯住宅に住まわれている方々。「非常にうまくいっている」と「ややうまくいっている」を合わせても68.5%と、他の同居タイプよりも多いです。

完全分離型の、一定のプライバシーを守りながらも、すぐに連絡できる、行き来できるという距離感は世代間に良い関係性をもたらすようですね。

参照:LIFULL HOME’S「二世帯同居、うまくいく家いかない家【二世帯同居調査1】」
https://www.homes.co.jp/cont/data/data_00091/

完全分離型ならではのメリット

中庭などの共有スペースを作る

完全分離型ならではの、一部共有型や同居型にはないメリットをくわしく解説していきましょう。

プライバシーが守られる

完全分離型は別々の生活空間で暮らすことができるので、お互いの世帯のプライバシーを確保しやすい環境が得られます。

日々の暮らしの中で、もう一方の世帯に干渉されたくない方もいるでしょう。ときどき会って食事や会話を楽しむ、といった距離感を物理的に保つことができるのがメリットといえるでしょう。

生活サイクルの違いが気にならない

親世代と子世代では、生活サイクルが異なります。例えば、親世帯は寝る時間帯であっても、子世帯はまだ起きて生活している場合があります。同居では、照明の明るさ、騒音など生活音が理由で、世代間でトラブルになりかねません。

別々の生活空間を作れる完全分離型なら、生活サイクルが異なっていてもトラブルに発展する可能性を気にせず生活を営めるでしょう。

将来、賃貸や売却を検討する際にも便利

将来のことを考えた際にも、完全分離型はメリットが大きいです。将来、親世帯が亡くなったり、子世帯が独立したりしたときには、空いた部屋を賃貸・売却に出すことができます。

完全分離型二世帯住宅の税金について

完全分離型の二世帯住宅は、他のタイプにはない減税措置があり、税金の面でも大きなメリットが得られます。

ただし、不動産取得税と固定資産税は、すべての二世帯住宅が該当するわけではありません。

各自治体で要件は異なりますが、基本的には、各世帯が1戸の住宅として区別されている必要があります。「各世帯が、壁やドアなどで遮断された居住部分をもっているか」「それぞれの居住部分で生活が完結しているか」といった要件が求められます。

二世帯住宅の税制の優遇処置については、ひとりで判断するのが難しいので、建築の際に工務店やハウスメーカー、地方自治体などに相談することをおすすめします。

参照:愛知県公式サイト「二世帯住宅を取得した場合の不動産取得税の軽減は?」
https://www.pref.aichi.jp/soshiki/zeimu/0000037540.html

不動産取得税の軽減

不動産取得税は、不動産を入手したときにかかる税金です。住宅と土地にかかる税金は、不動産の価格(固定資産評価額)に対して税率3%を掛けたものです。

新築で、50m2以上240m2以下の住宅を建てた場合、一世帯あたり固定資産評価額から1200万円が控除されます。二世帯住宅では控除額が2倍になって2400万円となります。また、長期優良住宅に認定された場合の控除額は一世帯あたり1300万円ですが、こちらも二世帯で2倍になり2600万円の控除となります。

※不動産取得税については2022年6月現在のものです。

参照:総務省「不動産取得税」
https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/jichi_zeisei/czaisei/czaisei_seido/149767_11.html

参照:国土交通省「長期優良住宅に対する税の特例」 
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001340141.pdf

固定資産税の軽減

固定資産税は、所有している固定資産にかかる税金です。課税標準額(固定資産評価額に基に算出)に税率を掛けたものが税額になります。標準税率は1.4%ですが、各自治体の判断で異なる税率を条例で定めることがあります。

新築の住宅には、特例の減額措置がなされます。一般の住宅の場合、3年分の期間の固定資産税が半分に減額されます。ただし、床面積が120m2を超える場合には、減額の対象は120m2相当分までとされています。こちらも一世帯あたりの減額になるため、完全分離の二世帯住宅の場合には、2倍の240m2まで減額されるようになります。

また、長期優良住宅の場合には、5年分の期間の固定資産税が半分に減額されます。

参照:総務省「固定資産税」
https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/jichi_zeisei/czaisei/czaisei_seido/150790_15.html

参照:総務省「固定資産税の概要」
https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/jichi_zeisei/czaisei/czaisei_seido/149767_08.html 

参照:国土交通省「長期優良住宅に対する税の特例」
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001340141.pdf 

住宅ローン控除

新築の家を建てるときに住宅ローンを用いた場合、年末のローン残高に応じて翌年以降の固定資産税が減額されます。完全分離の二世帯住宅は、「区分登記」または「共有登記」と登記手続きすることで、この住宅ローン控除をそれぞれの世帯で利用することができます。

相続税の軽減

相続税では、「共有登記」にしている場合(親の単独登記)に、相続する自宅の土地面積330m2までは80%減額される「小規模宅地等の特例」を利用できます。

参照:国税庁「相続した事業の用や居住の用の宅地等の価額の特例(小規模宅地等の特例)」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4124.htm 

完全分離型二世帯住宅の間取り作りのポイント

中庭などの共有スペースを作る

完全分離型二世帯住を建てるときにはどのような間取りにするのがいいでしょうか。一般的な間取りの分類と、間取りづくりの上で気を付けるポイントを解説していきましょう。

「縦割り」と「横割り」の違い

二世帯住宅の間取りは、分け方によって生活スタイルは変化します。その間取りには「縦割り」と「横割り」があります。それぞれの特徴やメリット・デメリットを紹介していきます。

「縦割り」タイプのメリット・デメリット

縦割りタイプは、内壁で建物を縦に分けて、壁を隔てて左右で別々に暮らすスタイルです。ひとつの世帯で上下階を使うため、壁を隔てたお隣さん同士、という感覚で独立性の高い生活ができます。また、縦割りタイプのメリットとして、両世帯でそれぞれ庭を持つことができる点が挙げられます。

デメリットとしては、両世帯でそれぞれ階移動のための階段を設ける空間が必要になるので、床面積が狭くなって思い通りの間取りが実現しない可能性があります。また、将来的には親世帯が2階を利用するのが体力的に難しくなるかもしれません。親世帯は平屋、子世帯は2階建てという壁を隔てて異なる間取りを検討するのもいいでしょう。

「横割り」タイプのメリット・デメリット

横割りタイプは、両世帯がそれぞれ1階と2階に分かれて住まうスタイルです。2階に住む世帯の屋外へのアクセスには外階段を設ける場合が多いです。人の出入りに気づかれることはほとんどありません。また、親世代が1階に住めば生活動線の中で階段を使う必要がないので、将来的に安心して暮らしていけます。

横割りタイプのデメリットとしては、階上の生活音(話し声、足音、排水音など)が気になって世帯間で騒音トラブルになる可能性があります。そうならないためには、住宅の遮音・防音性能を高めることが重要です。工務店、ハウスメーカーに相談して、防音性能の高い住宅や工法、建材を選択しましょう。

工夫した間取りでデメリットを改善

完全分離型の二世帯住宅は、プライバシー確保などのメリットがある反面、コミュニケーションが取りづらくなるといったデメリットもあります。これらのデメリットの改善方法を解説していきます。

玄関以外に室内に扉を作る

二世帯住宅は、親世帯と子世帯が近くに住んでいるので、祖父母と孫が気軽に交流できたり、手伝いが必要なときに簡単に行き来できるメリットがあります。

この物理的に距離が近いというメリットを活かして、家の中にも内扉を設置することをおすすめします。一方の世帯の生活空間に出入りするのに、わざわざ玄関を通る必要がなく、家の中に居ながらにして移動ができて便利です。

中庭などの共有スペースを作る

中庭などの共有スペースを作る

コミュニケーションの場として中庭を作ることもおすすめです。プライバシーを保ちたいという考えから、室内に入ってこられることに抵抗がある、という場合にも中庭は役に立つはずです。

お互いの窓から中庭が見えるようにしておくのもいいでしょう。親世帯がガーデニングをしている様子を窓から見守ることができます。中庭にテーブルを運んで、一緒に食事やお茶を楽しむスペースにしてもいいですね。

生活音に配慮して階段や寝室を配置する

完全分離型でも間取りによっては生活音が気になることがあります。特に音が響きやすい階段の位置には注意しましょう。

子世帯の階段と親世帯の寝室は離れた場所に置くなどの配慮をしたほうがいいですね。

まとめ

二世帯住宅は、親世帯、子世帯が共に生活していくわけですから、お互いに納得のいく間取りを作りたいものです。完全分離型は、それぞれのライフスタイルにあった間取りを実現できます。家族全員で希望を出し合って、より良い二世帯生活が送れる住まいを検討してみてください。

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